こんな事ができます
ネット広告基礎知識
ネット広告を見るヒトは、どんなヒトでしょう
ネット広告を使うことによってできることを考える前に、いまのネット広告はどんなヒトが見ているのかということを考えて見ましょう。
インターネットユーザーってどれくらいいるの?
日本のインターネットユーザーは約6300万人です。(インターネット白書2004より)約6300万人のユーザー数は、日本人全体の6割にあたります。また、家族の誰かがインターネットを利用している、世帯浸透率は約80%です。
それじゃ、ネット広告向きの商品ってあるの?
インターネットが新しいモノ、難しいモノ、高いモノといった理由で、インターネット人口がすくなかった頃には、ネット広告に向いた商品はありました。あくまでもだいたいなんですが、若いパソコン好きな男性が初期のインターネットユーザーでしたので、彼らが欲しがる商品(=ネット広告向きな商品)は、とても限られていました。
しかし今では、インターネットは日本住んでいるヒトの6割が使うモノになりました。こうなるとインターネット向きな商品なんてありません。
ネット広告のいいところは・・・
ネット広告を見てくれるヒトが多いことはわかりました。
でも、沢山ヒトがいるからといってむやみに広告をだしたところでお金がかかるだけです。それはたくさんのヒト=いろんなヒトがいるからで、Aという商品に興味があるヒトもいれば、まったくないヒトもいるわけです。
広告はみてくれるヒトの数で費用が計算されますので、興味のないヒトが見てもお金はかかるし、買ってくれる可能性はほとんどないわけで、広告を見て欲しくないわけです。そうなると、興味のあるヒトだけに宣伝したいと考えるのが普通です。
1番はターゲティングできること
ネット広告のもっともいいところは、広告商品に興味があるヒトだけを選べる点です。
弊社のオススメ商品であるターゲティングメール広告、ターゲティングバナー広告では、いろんなターゲティングの要望にこたえることが可能です。
ターゲティング広告媒体では、広告を見たい受信者のニーズをさまざまな角度で事前に分類してあります。また、広告対象の地域も郵便番号で選ぶことが可能になっていますので、全国サービスをしたい方から、特定地域を対象にサービスを実施したい方まで、任意で宣伝ができるようになっています。
オプトインであるという意味・・・
また、ターゲティングできるということは、事前に興味あるモノを知らせてもらい、分類してあるということでもあります。ヒトがモノと買う行動には、一連のプロセスがあるようです。
- ニーズの認識
- 情報検索
- 代替品の評価
- 購買決定
- 購買後評価
これはマーケティングで有名なフィリップコトラーの分類ですが、ヒトがものを買うには、
- まず商品が欲しいということを感じて、
- その商品について価格や性能といった商品情報を探します。
- そして、他の会社の似たような商品と比較し
- 買い物します。
- またその後の使用感やアフターサービスなどで、購買後評価をして、
リピーターになるかどうか、という感じです。
多くの販促は、1)のニーズの認識段階にいる消費者にむかって実施されます。「ニーズを喚起する」というコンセプトです。
しかしながら、オプトインであるということは、事前に欲しい情報を登録しているということで極めて能動的な行動です。いわば2)商品情報の検索、3)代替品の評価をしている消費者であるということが言えます。そんな彼ら彼女らにたいするコストは、商品情報提供のためのコストであると位置づけられます。
ニーズを喚起するためのコストと、商品情報提供のためのコスト、いずれコストはかかりますが、最終的なクロージングにいたるにはどちらが近いコストなのか、明白ですね。
2番、販促コストは低減させなくてはいけません。
たとえば、新規開業やリニューアル改装後の販促などは、費用のかかるものです。
新しい顧客を獲得する、または既存の顧客に新しいコンセプトを提案するとなると、購買にいたるまでのコストは一定レベルにならざるをえないでしょう。
でも、そのままのコストをかけていてはいけません。事業のスタート時には耐えられても、そのままの販促コストをかけていたのでは、本業への投資がおろそかになってしまいます。そこに同業他社との競争要素が加われば、非常に厳しい結果がでることもしばしばです。
販促コストの低減には、いまの顧客一人当たりの獲得単価がいくらであるかを正確に、簡単につかまなくてはいけませんが、この作業も継続するとなると大変な労力です。
販促プランにネット広告を導入することで、正確な広告効果の把握による、顧客獲得コストの低減が可能となり、本業への投資額の拡大⇒本来のサービスアップ⇒顧客ロイヤリティーの向上⇒収益の拡大、といって経営の善循環を可能とします。
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